臥雲辰致は明治８年[1]と明治１０年[2]にガラ紡の特許取得を試みる。しかし日本に特許制度が導入されたのは明治１８年４月１８日で、初代特許庁長官を務めた高橋是清によって現在の特許法の前身である「専売特許条例」が公布された。すなわち辰致は、日本に特許制度が施行される１０年も前からガラ紡機の特許取得を試みていた。むろん特許制度は西洋からもたらされたものであり、慶應２年に福沢諭吉が「西洋事情」の中で以下のように特許制度を紹介している。

　辰致が特許取得に関心を持ち始めたのは、欧米諸国の諸事情を学んでいた、武居正彦の影響によるものであろう。そこには、西洋には特許という制度があり、機械装置の発明者は特許制度により、模倣者から一義的に保護されるという期待が垣間見られる。しかし、これは現在も同様であるが、特許をとれば、無条件で考案者の権利が模倣者から守られるなどというのは幻想であり、実際は、特許取得者の権利を、特許庁も警察も守ってはくれない。特許権の使用料は、特許権者が自らその特許を使用する者に対して請求し、支払いを督促する必要があり、特許使用者が自ら支払いを申し出ることなど稀有である。しかも、ガラ紡機のように、地方の大工でも簡単に模倣できる機械の製造を防止しようとすることは、事実上不可能である。さらに加えると、ガラ紡機のような工場の設備機械に関して、特許侵害を申し出るためには、一体何台のガラ紡機が稼働しているか、調べる必要があるのだが、そのような調査に模倣機を使用している者が協力してくれるはずもなく、調査はほぼ不可能である。更に特許侵害のほとんどは民事で争われ、特許侵害の証拠や、被害を特許権者が自らの費用で調査し、裁判費用を支払って勝ち取るものである。このことは、特許制度発祥の地である西欧でも同じで、飛び杼を発明したジョン・ケイやもはじめは、ジェニー紡績機を発明したハーグリーブスは、初めは機械の発明を隠していたが、やがて人々はその機械の存在に気付き、それを模倣して使うようになり、発明者と特許紛争になるが、ジョン・ケイもハーグリーブスも特許裁判費用の負担をしただけで、特許権による保護の恩恵にはあずかれなかった。
しかし明治２１年、辰致は三度目となる特許取得に意欲を見せる。そのきっかけは三河在住の甲村滝三郎との出会いである。

ガラ紡機による紡績業は、綿花の産地であった三河で盛んになり、矢作川に水車を持つ船を浮かべてその動力でガラ紡を稼働させるという舟紡績なるものが発達する。またこれとほぼ並行して谷川を利用した水車動力によるガラ紡も発達し、明治１８年頃はガラ紡機の絶頂期であったと思われる。そんな中で、明治１７年に三河で「額田紡績組合」が設立され、甲村滝三郎が頭取となる。この辺の経緯は榊原金之助著「臥雲辰致翁伝記」に詳しいので、詳細はそちらに譲りたい。三河ではガラ紡が発達するが、皮肉なことに、松本開産社内にあった臥雲辰致と百瀬軍次郎の紡糸工場が、明治１８年４月に水害で破損し、辰致は再建を期すが資金的な問題により断念し、水車場の機材を１００円で売却して、辰致は松本開産社内から波多村に引き上げる。
明治２１年好況の波に乗った額田紡績組合は、役員会議によって、辰致を組合に招くことを決める。同年甲村滝三郎は辰致が居住する波多村を訪れ招請の旨を申し入れ、辰致はこれを快諾し、明治２１年７月半ばに、５日の行程を経て額田郡常盤村滝の紡績事務所に到着する。辰致の三河滞在は４０日にも及び、その間にガラ紡機使用の指導を行うとともに、ガラ紡機の最大ユーザーである額田紡績組合員から、ガラ紡機に対する様々な要望を受けた。この背景には、現在好調のガラ紡機による紡績業であるが、『１７章　「連綿社」解散の謎』に記したように、明治１５年に設立された大阪紡績所の西洋の機械による国産紡績糸の生産が徐々に立ち上がってきており、国内では輸入の外国綿糸、外国製の紡糸機による国産の綿糸、ガラ紡による綿糸の三つ巴が始まっていた。細くて強く経糸として使用できる外国製の機械による紡績糸に対して、太くて弱いとされたガラ紡機による綿糸が徐々に劣勢となり始めていた。おそらく、辰致に対して額田紡績組合員は細くて強い綿糸の紡績が可能な新ガラ紡機の要請が多かったと思われる。村瀬正章著「臥雲辰致」に次の記述がある。

ここに書かれている『岡崎その他の紡機大工を指導して一機をつくり上げ』とある一機とはどのような機械であったのだろうか。この章の最初に掲げた図面は後に辰致が特許請願書に添付した新ガラ紡機の図面である。この図面を見る限り、この機械は「第二回勧業博出品機の謎」で掲げた大森惟中報告書の中の辰致が惟中援助により作り上げたガラ紡機に酷似している。即ち、「額田紡績組合」で辰致が試作したガラ紡機は、彼が明治１４年にその原理を考案しそその後７年間温めていた機械に相違ないと思われる。

当時の額田紡績組合の規模を示す資料が、村瀬正章著「臥雲辰致」に掲載されているので、参考に掲げる。

明治２０年頃の１円は約３万円であるから、当時の生産額４９２、８５０円は現在の金額にして１２９億円相当となる。組合員数は４８３社であるから、一社当たりの年間売り上げ額は２、６７０万円、粗利率を約２０％とみると、年間粗利は５３４万円となる。

引き続き村瀬正章著「臥雲辰致」の一節をお読みいただきたい。

臥雲辰致は三河滞在中に、細くて強い糸の紡績が可能な新ガラ紡機の必要性を強く感じ、第２回勧業博以来持ち続けていた新ガラ紡機の構想を実現すべく行動を起こすのであるが、それは先ず新考案のガラ紡機の特許取得からであった。これは現在でもそれほど変わらないが、機械の特許取得には、様々な書類の提出と手続きが必要であり、それらの業務が可能な人材は当時は限られていた。そんな中で辰致は明治１３年の連綿社解散以来ほとんど交流が途切れていた居村の武居正彦に白羽の矢を立てたのであろう。このことは、連綿社解散が、比較的穏やかな話し合いの中で進んだものと想像できる。辰致は明治１５年に藍綬褒章を授与されるが、当時正彦の父の武居美佐雄は東筑摩郡の書記をしており、辰致の藍綬褒章授与に一役買った可能性が強いし、明治１８年開産社内の水車場破損のため、辰致は復旧を断念して、機械を売り渡しているが、その保証人に波多腰六左がなっており、辰致と連綿社を設立した波多村の人たちとの人間関係は、連綿社解散で修復が不可能な程、悪化したわけではなかったと推測される。このようにして、臥雲辰致、甲村滝三郎、武居正彦は新ガラ紡機の特許取得のため、鋭意努力を重ねることになるのだが、特許取得に一年余りの時間がかかっており、これもまた平坦の路ではなかった。ここに、甲村滝三郎、臥雲辰致、武居正彦が特許取得のため、会談した時のメモが残されているのでこれを掲げる。このメモは、榊原金之助著「臥雲辰致翁伝記」などによって、辰致が書いたメモとされているが、「臥雲氏及び武居在留中は…」などのメモの内容から、武居正彦が書いたものであることは明らかである。

メモの内容は以下の如くである。